ジーエルサイエンス(株):スタンダード(7705)
業績の推移(百万円)
売上高
営業利益
%
経常利益
%
当期利益
%
一株利益
一株配当
2021/3
29,217
3,846
13.2 %
3,915
13.4 %
2,257
7.7 %
220.0
40.00
2022/3
33,119
4,806
14.5 %
4,998
15.1 %
2,795
8.4 %
272.4
50.00
2023/3
38,679
6,034
15.5 %
6,468
16.7 %
3,499
9.1 %
341.1
65.00
2024/3
37,148
5,714
15.4 %
6,108
16.4 %
3,430
9.2 %
334.3
70.00
財務・CF(百万円) 2024/03/31
総資産
55,185
営業CF
3,526
純資産
39,943
投資CF
-1,685
自己資本比率
60.5 %
財務CF
-1,188
資本金
1,207
現金等
6,866
四半期
1Q
2Q
3Q
4Q
前期
今期
前期
今期
前期
今期
前期
今期
累計
1Q
1-2Q
1-3Q
1-4Q
会社予想
前期
今期
前期
今期
前期
今期
前期
今期
今期
株価
インタビュー1
インタビュー2
レポート1
レポート2
説明資料(通期)
説明資料(1Q)
決算短信(通期)
決算短信(1Q)
有価証券報告書
ホームページ
【増収・増益:2025年3月期第1四半期】
売上高:93億6,052万円、前年同期比14.4%増
営業利益:14億7,116万円、前年同期比36.3%増
経常利益:16億1,882万円、前年同期比33.3%増
親会社株主に帰属する四半期純利益:8億241万円、前年同期比19.3%増
【2025年3月期 通期業績予想】
【5月発表の業績予想からの修正なし(共同持株会社の業績予想については、改めて発表する予定)】
売上高:391億2,000万円(前年比:5.3%増)
営業利益:59億8,000万円(前年比:4.7%増)
経常利益:60億3,000万円(前年比:1.3%減)
親会社株主に帰属する当期純利益:33億2,000万円(前年同期比:3.2%減)
(注) 当社は、2024年10月1日付でテクノクオーツ株式会社と共同持株会社設立による経営統合を行う予定であります。
今回の業績予想につきましては、現在の当社組織を前提に算定しております。
【分析機器事業】増収増益 :多くの分野で消耗品売上高が増加、装置類も好調、海外売上も好調
【半導体事業】 増収増益 :メモリーを中心に在庫滞留が続いているが、生成AI分野の需要拡大により半導体市場は活況
顧客からの先行発注もあり、受注残が増加
棚卸資産評価方法の変更に伴う増益
【自動認識事業】減収減益:住宅関連施設向け出荷低調+工事物件の遅れ
医療関連装置向けは堅調
<2025年3月期の施策>
【分析機器事業】
・国内:提供価値の拡大への取り組み
・海外:自社製品の拡販
【半導体事業】
・中国の半導体製造装置メーカーへの拡販(継続)
・今後の設備投資計画の具体化
【自動認識事業】
・システム関連:提携企業とのコラボレーション
・モジュール関連:新規開発・用途拡大
当社グループは、当社及び子会社10社並びに関連会社2社で構成され、分析機器関連製品、半導体関連製品、非接触ICカード関連製品の製造・販売及び同種商品の仕入・販売を主な事業とし、さらに各事業に関連する研究・開発及び技術サービス等の事業活動を展開。
【2024年3月期】
減収・減益
売上高:371億4,817万円、前年比4.0%減
営業利益:57億1,413万円、前年比5.3%減
経常利益:61億893万円、前年比5.6%減
親会社株主に帰属する当期純利益:34億3,065万円、前年同期比2.0%減
【2024年3月期】
(分析機器事業)
増収・増益
売上高:182億8,211万円、前年比6.5%増
営業利益:19億6,274万円、前年比3.9%増
(半導体事業)
減収・減益
売上高:170億2,997万円、前年比14.9%減
営業利益:36億1,569万円、前年比11.1%減
(自動認識事業)
増収・増益
売上高:18億3,634万円、前年比21.3%増、
営業利益:1億3,452万円、前年比98.5%増
【2025年3月期第1四半期】
増収・増益
売上高:93億6,052万円、前年同期比14.4%増
営業利益:14億7,116万円、前年同期比36.3%増
経常利益:16億1,882万円、前年同期比33.3%減
親会社株主に帰属する四半期純利益:8億241万円、前年同期比19.3%増
【分析機器事業】
増収・増益
売上高: 42億122万円、前年同期比12.3%増
営業利益:3億1,412万円、前年同期比3.6%増
<国内売上高>
【多分野で増収】
・消耗品:環境分析や製薬、化学工業など
-LC用カラム、部品類、前処理関連製品が好調
・装置類:LC関連装置や特注装置などが牽引
<海外売上高>
【好調】
・LC用カラムが引き続き大きな比率を占める
・特にアジア、欧州、中南米が好調
・アジアや北米などを中心に幅広い地域で増収
<営業利益率は若干低下>
・ベースアップ等による人件費の増加
・経営統合に伴う費用負担
【半導体事業】
増収・増益
売上高: 47億7,572万円、前年同期比19.1%増
営業利益:11億5,189万円、前年同期比52.7%増
【+需要拡大】
・メモリーを中心に在庫滞留が続いているが、生成AI市場の
需要拡大を背景に今後を見据えた積極的な
設備投資が活発化 ⇒ 引き続き着実な拡大が見込まれる
【需要拡大への対応】
・高付加価値製品の開発と拡張によるマーケットの拡大
・国内の増産体制構築のための準備
【付加的要因】
・棚卸資産評価方法の変更に伴う増益
【受注残】
・顧客からの先行発注もあり、受注残が増加
【自動認識事業】
減収・減益
売上高:3億8,356万円、前年同期比10.9%減
営業利益: 483万円、前年同期比76.8%減
【-出荷低調】
・バイオメトリクス認証装置やホームセキュリティ
端末へのモジュール組込み導入が進んだものの、
住居関連施設向けの出荷が低迷
・「自動認識用その他」は工事物件の遅れによる影響
【+出荷堅調】
・医療関連装置向けモジュールは堅調を維持
会社の経営の基本方針
当社は1968年の創立の際に、会社はどのような思想を持ち、実践していくかという、経営に対する姿勢、理念を「創立の根本精神及経営理念」に掲げました。
その中で創立の目的は、「同一の思想を持ち、信頼し合う事のできる人間が集まって、何かの仕事を通して、(極論すれば、それがどのような仕事、業種であってもよい) 経済的無から、一つの理想体(理想企業体)を造り上げる事への挑戦」と謳っております。
また、「社会に対し社会性を十分発揮してその存在価値を高め、社員個々の幸福を勝ち取り、企業の維持、発展をならしめること」を基本理念とし、そして、その結果得られた利益を株主、社員、社会に公平に分配し、また、一部を社内留保して、会社の事業内容を充実させ、発展させることが、最大の社会性を意味すると考えております。
この基本理念を実現していくために、当社では創立以来毎期、経営計画等を株主、金融機関、社員に公表するなど、情報の開示に努めてまいりました。このようにオープンな経営姿勢に対する社員個々の意識の高まりが、互いの信頼感を強くし、個々の能力を十分に発揮させ、計画達成という一つの目的に邁進することができたと確信しております。
このように、「道は一つ、共に進もう」というスローガンに沿った経営こそが当社の躍進の原動力であり、今後も成長の糧として継続してまいります。
(分析機器事業)
分析機器事業におきましては、中期経営計画の最終年度にむけて、目標にしております「クロマトグラフィー事業の持続的拡大」、「経営基盤の強化」の達成を目指し、製造技術開発の推進による、品質の安定化を図るとともに効率化とコスト削減を推進してまいります。また、業務提携、新規事業の探査など、持続的成長の為の戦略的投資を積極的に行ってまいります。
当事業が今後とも取り組むべき中長期的な成長戦略と課題は以下のとおりであります。
① アジア市場の強化
海外販売の強化方針を継続し、海外現地企業とのパートナーシップ構築を検討いたします。各国のニーズに合わせた製品の展開を積極的に図ってまいります。
② 主力製品の強化及び収益力の向上
主力製品の増産体制強化方針を継続いたします。クロマトグラフィー用カラムの製造設備及び自動化に投資し、さらに、製造技術開発の推進により、品質の安定化を図るとともに効率化とコスト削減を実現します。また、物流拠点の新たな設置を検討し、納期短縮や効率化による収益力向上を狙うと同時に災害等のリスク回避を図ります。
③ 持続的成長の為の戦略的投資
持続的成長のために、M&A、業務提携等を視野に入れ事業拡大を目指します。また、外部との共同研究や、新規事業の創設を検討してまいります。
④ ESG推進による企業価値向上
より良い社会の形成と企業の持続可能な発展のため、ESG経営を推進してまいります。また、SDGsの社内啓蒙を通して、持続可能な開発目標への取り組み又は深化の推進を目指してまいります。
⑤ 企業総合力の強化
DXの取り組みを推進し、経営のスピードアップを図ります。業務のオンライン化や自動化など、社内業務のデジタル化と業務全般のコスト削減を進め、生産性の向上を検討してまいります。さらに、リスク管理の観点から、人的に関わる危機管理マニュアルの整備を進めてまいります。
⑥ 人材基盤の強化
人材が経営における最も重要な財産であり、その育成が中長期的視点での経営課題であるという考えの元、グローバル人材の採用や育成、積極的な女性社員の採用に取り組んでまいります。また、次世代幹部社員を含む管理職のマネジメント力強化を行ってまいります。
(半導体事業)
半導体業界におきましては、「コロナショック」を契機に本格化した生活の多様化、世界的なリモートワークの広がり、データセンター等におけるメモリー需要の高まりなどプラス要因は持続し、また、5G通信や IoT、AI/ディープラーニング、自動運転の本格化等でデータ量の更なる増加も見込まれることから、今後も半導体不足が想定され、中長期的に半導体需要拡大のトレンドは継続していくものと予想されます。
当事業の受注環境は、足元では半導体市場が調整局面に入っており停滞感がみられますが、市況回復を見据えた各メーカーの先行的な投資活動は継続方向にあります。また、世界各地域で半導体に対する政府補助を伴う計画が進められるなど、今後とも半導体市場は底堅い潜在需要を背景に着実な拡大が見込まれており、当事業は、今後の中長期的な受注拡大の見通しを変えておりません。
当事業が今後とも取り組むべき中長期的な成長戦略と課題は以下のとおりであります。
① 生産能力増強
・中国第三工場の稼働拡大や各工場の生産性向上等により、生産能力の増強を図ります。
・品質管理の高度化を進めるとともに、社外パートナー、外注先等との連携強化を通じて、生産能力の向上を目指します。
② 営業力強化
・コロナ後の取引先との関係強化を図るとともに、高付加価値製品の開発と拡張を行い、石英・シリコンの量産品のマーケット拡大を目指します。
・シリコン製品の開発品、量産品の更なる売り込みを強化するとともに、火加工製品等、高難易度製品の拡大を図ります。
③ 業務効率化
・業務フロー、作業手順等の見直しを進め、業務自動化・効率化等のDXを推進します。
・テレワーク、会議システム等、効率化に資するシステムツールの更なる活用を図ります。
④ 経営基盤強化
・ESG経営、SDGsへの対応を進めるとともに、会社法改正への対応や新市場区分への移行を見据えたコーポレートガバナンスコード等への対応を行います。
・財務指標や株価を意識した経営を行い、IR機能強化、リスクマネジメント強化を図ります。
⑤ 人材育成
・各種研修の充実、業務マニュアルの作成推進、人事ローテーションの活発化等により、優秀な人材の育成に努めます。
(自動認識事業)
自動認識事業におきましては、部材調達の長納期化は継続しているものの、特にマイコンは改善の兆しが見えはじめており徐々に納期への課題は解消されていく見通しです。このような市況の中で積極的な活動を行っていくためにも、営業部門・技術部門・品質保証部門が効率的に連携するように取り組んでまいります。
当事業が今後とも取り組むべき中長期的な成長戦略と課題は以下のとおりであります。
① 成長期待分野の推進
セキュアマイコン搭載製品のリリース開始・市場への拡販、ソリューション分野の更なる拡販を強化してまいります。
② 品質向上の推進
ISO9001(品質マネジメントシステム)の実行と遵守に積極的に取り組み、「品質のGL」を目指します。
③ 積極的な営業体制の推進
営業を営業部(売る仕組みづくり)と営業推進室(新規商材・マーチャンダイジング活動)に分け売上強化を図ってまいります。
1968年
2月
ガスクロマトグラフ用のカラム充填剤及び消耗部品の製造・販売を目的として、資本金1,500千円でガスクロ工業株式会社を東京都新宿区柏木二丁目281番地に設立
1970年
5月
大阪府大阪市に大阪営業所(現大阪支店)を開設
1971年
9月
埼玉県所沢市に所沢工場を新築、本社工場より移転
1972年
3月
福岡県北九州市に北九州出張所(現九州営業所)を開設
1973年
3月
愛知県名古屋市に名古屋出張所(現名古屋営業所)を開設
1975年
4月
埼玉県入間市に武蔵工場を新築、所沢工場より移転
1976年
2月
神奈川県横浜市に横浜出張所(現横浜支店)を開設
10月
山形県山形市に子会社、株式会社ガスクロ・ヤマガタを設立
1979年
4月
茨城県土浦市に筑波出張所(現筑波営業所)を開設
1980年
4月
東京都新宿区西新宿六丁目12番18号に本社社屋落成、新宿区柏木より本社移転
5月
武蔵工場内に武蔵出張所(武蔵営業所:2003年10月北関東営業所に統合)を開設
1981年
11月
千葉県千葉市に千葉出張所(現千葉営業所)を開設
1983年
5月
東京都千代田区に神田営業所を開設
12月
計量器製造事業登録
1984年
11月
宮城県仙台市に仙台出張所(現東北営業所)を開設
1986年
4月
福島県福島市内の福島工業団地に福島工場(第1期工事)を新築、武蔵工場の一部を移転
1987年
4月
広島県広島市に広島出張所(現広島営業所)を開設
1989年
3月
福島県福島市内の福島工業団地に福島工場(第2期工事)を増設、武蔵工場の一部を移転
1990年
4月
仙台出張所を東北営業所に名称変更し、福島工場に移転
1990年
5月
本社周辺の西新宿六丁目再開発事業による超高層ビル建設のため、本社を東京都新宿区歌舞伎町に仮移転
神田営業所を本社に統合
10月
ガスクロ工業株式会社の商号をジーエルサイエンス株式会社に変更
1991年
1月
福島県福島市内の福島工業団地に福島工場(第3期工事)を増設、武蔵工場の一部を移転
4月
子会社、株式会社ガスクロ・ヤマガタの商号をテクノクオーツ株式会社に変更
1992年
4月
埼玉県大宮市に北関東営業所を開設
1994年
4月
静岡県静岡市に静岡営業所を開設
11月
元本社周辺の西新宿六丁目再開発事業による超高層ビル、新宿スクエアタワー竣工により当ビル30階(最上階)の全フロアを取得、
新宿区歌舞伎町より本社を新宿区西新宿六丁目22番1号に移転
1995年
4月
京都府京都市に京都営業所を開設
9月
日本証券業協会に店頭上場
資本金を1,040,875千円に増資
1996年
10月
福島県福島市内の福島工業団地に福島工場(第4期工事)を増設
12月
非接触ICカード及びその周辺機器の開発型メーカーである株式会社エイアイテクノロジーを子会社として買収
1998年
2月
福島工場にて品質管理と品質保証の国際規格「ISO9001」の認証を取得
2000年
11月
筑波営業所を茨城県土浦市から茨城県つくば市に移転
2001年
10月
株式会社エイアイテクノロジーを併合し、非接触ID事業本部として再スタート
11月
埼玉県入間市に総合技術センターを新築
2002年
3月
オランダのATAS社を子会社として買収し、商号をATAS GL International B.V.に変更
10月
福島県福島市内の福島工業団地に福島工場(第5期工事)を増設
2003年
9月
大阪市北区に自社ビルを取得し、大阪支店を移転
京都営業所を大阪支店に統合
10月
武蔵営業所を北関東営業所に統合
2004年
4月
本社内営業部署を統括する管理部署として東京支店(現東京営業部)を設置
8月
環境に関する国際規格「ISO14001」の認証を取得
2005年
2月
米国カリフォルニア州に子会社GL Sciences, Inc.を設立
3月
東京証券取引所市場 第二部に上場
資本金を1,207,795千円に増資
10月
福島県福島市内の福島工業団地に福島工場(第6期工事)を増設
2006年
9月
株式会社島津製作所と分析機器・理化学機器事業に関する業務提携を締結するとともに資本提携にも合意
10月
武蔵工場を総合技術センターに統合
2007年
4月
静岡営業所を横浜営業所に統合
7月
島津(香港)有限公司と共同で、分析機器用消耗品・前処理装置の販売合弁会社 島津技迩(上海)商貿有限公司を上海に設立
11月
福島県福島市の福島工場敷地内に、当社製品の組立・加工を業とした子会社株式会社グロースを設立
埼玉県入間市内の総合技術センターに東棟を新設
2009年
6月
横浜市緑区に自社ビルを取得し、横浜支店を移転
2012年
5月
広島営業所を広島県広島市中区舟入町から広島県広島市中区西十日市町に移転
2013年
4月
自動認識事業本部(旧非接触ID事業本部)を分社化し、子会社ジーエルソリューションズ株式会社を設立
5月
九州営業所を福岡県福岡市博多区から福岡県福岡市中央区に移転
2014年
3月
埼玉県入間市内の総合技術センターにBC棟を新設
4月
子会社ATAS GL International B.V.に当社欧州拠点の機能を加え、商号をGL Sciences B.V.に変更
7月
福島県福島市内の福島工場西側隣接地に福島RD棟を新設
2015年
6月
名古屋営業所を愛知県名古屋市東区代官町から愛知県名古屋市東区葵に移転
2017年
4月
株式会社フロムを子会社化
8月
大阪府大阪市北区の自社ビル売却に伴い、大阪支店を大阪市中央区に移転
2018年
6月
北関東営業所を埼玉県さいたま市大宮区から埼玉県上尾市に移転
7月
島津(香港)有限公司と共同で設立した合弁会社(島津技迩(上海)商貿有限公司)について、目的が達成したとして合弁事業を解消
10月
中国上海市に子会社技尓(上海)商貿有限公司(連結子会社)の設立
12月
福島県福島市内の福島工場西側隣接地に西A棟を新設
2020年
7月
筑波営業所を茨城県つくば市二の宮から茨城県つくば市東新井に移転
7月
福島県福島市内の福島工場に中央管理棟を新設
2021年
11月
千葉営業所を千葉県千葉市中央区新町から千葉県千葉市中央区新千葉に移転
2022年
4月
東京証券取引所の市場再編に伴い、スタンダード市場に移行
2025年3月期:(経営統合後の配当は未定)
2024年3月期:70円
2023年3月期:65円
<大株主の状況>
ジーエルサイエンス従業員持株会 9.67%
株式会社島津製作所 5.65%
森禮子 4.93%
株式会社三菱UFJ銀行 4.86%
株式会社山口銀行 4.83%
株式会社みなと銀行 4.33%
東京中小企業投資育成株式会社 4.15%
公益財団法人世界自然保護基金ジャパン 3.90%
株式会社ワイエムシィ 3.35%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 2.75%
取締役社長 代表取締役 長見 善博
取締役 営業本部長 黒川 利夫
取締役 管理本部長 芹澤 修
取締役 生産本部担当 譽田 佳孝
取締役 (常勤監査等委員) 齋藤 隆広
取締役 (監査等委員) 篭原 一晃
取締役 (監査等委員) 永沢 裕美子
正式社名:ジーエルサイエンス株式会社
URL:https://www.gls.co.jp
英文社名:GL Sciences Inc.
本社住所:東京都新宿区西新宿六丁目22番1号
電話番号:03(5323)6633(代表)
設立年月日:1968年2月
代表者:取締役社長 長見 善博
資本金:1,207(百万円) (2023年3月31日現在)
発行済み株式数:11,190,000(株)
普通株式数:11,190,000(株)
売買単位:100(株)
決算期:3月
上場市場名:東京証券取引所スタンダード市場
証券コード:7705
従業員数:1,144名(2023年3月31日現在)